理念共有の仕組み – ビジネスの仕組み化プログラム

理念共有で売上は上がる

顧客と社員を引き寄せる
理念共有の仕組み作り

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「理念はあるが浸透していない」「理念の文書化に悩んでいる」「そろそろ経営理念が必要かなと思っている」

という方のために、世界700万部、経営者評価No.1を獲得したバイブルをもとに理念共有の仕組みをご紹介します。

マイケルE.ガーバー著の「はじめの一歩を踏み出そう（原題：E-Myth Revisited）」は、「起業家の視点（職人、マネージャー、起業家という3つの人格）」、「ビジネスのシステム化」、「フランチャイズプロトタイプ」、「ビジネス開発プロセス」などの新しい概念を提唱し、現在につながる、スモールビジネス経営の新しいスタンダードを創りました。

同書は、16カ国語に翻訳され、500万部以上のベストセラーとなっています。また、Inc 500社（急成長企業500社を選出したランキング）のCEOが推薦する書籍として、「7つの習慣」や「ビジョナリーカンパニー」などの名著を抑え、ナンバーワンを獲得しています。

出版後、10年以上経った現在においても、「最も影響力のあるビジネス書25選（米タイム誌）」、「もっとも役に立ったビジネス書ベスト5（米ウォールストリートジャーナル）」に選ばれるなど、スモールビジネス経営のバイブルとしてロングセラーとなっています。

「理念浸透」はもう古い？

日本企業では、”理念を浸透させる”という言葉が非常に頻繁に使われます。正直言って、この言葉はあまり好きではありません。浸透させるというと、上層部から下層部に思想を植え付ける、というような意味合いに思えてしまうからです。

理念は浸透させるものではなく、共有するものです。リーダーが行うべきことは、社員やいまから採用しようとしている人が、自分たちの理念を共有してくれるかどうかを見極めることです。

これからの時代、生き方や働き方が多様化したり、会社に所属することも必須ではなくなるでしょう。そんな時代に、会社の理念を強制することはできません。

人はそれぞれ人生の目的や計画や価値観、すなわち個人としての理念を持っています。本人が意識しているかどうかに関わらず。そして、会社とは、同じような理念を持った人たちの集まりなのです。

なぜ理念で売上が上がるのか?

昔、会社と社員は、雇用される側と雇用する側という経済上の契約関連でしかありませんでした。仕事は我慢して嫌なことでもやり、その分お金をもらって、プライベートを楽しむ、という割り切った関係だったのです。

しかし、いまは違います。会社に限らず、あらゆる組織は「理念を共有する人たちの集まり」と言えます。

強い理念を持つ会社は、それに共感する社員や顧客が集まります。

たとえば、アパレルメーカーの「パタゴニア」は環境保護を創業の理念に掲げ、それに共感する社員、顧客が集まります。彼らはパタゴニアの給料が良い、商品が良い、というよりも創業の理念に共感し、集まっているのです。
理念の共有がされている会社には、そうでない会社よりも「ファン」ともいえる人たちが集まり、結果として継続的な収益がもたらされます。

理念共有によるこれだけのメリット

1. 社内のルールが少なくて済む

社員数が増えてくると、色々と社内のルールを決めていく必要が出てきます。社内ルールを作るのは大変ですし、社員からの反発やルールを守らない人への対応等、余計な業務が増えます。

一方、理念が共有されている会社では、何が正しくて、何が正しくないのかをみんなが理解しています。そのため、社内ルールは最低限で済むのです。ルールが少なければ、社員は創造的になれますし、本来の重要な仕事に集中することが出来ます。

文化が強ければ強いほど、会社が必要とする企業内のプロセスは少なくなる。（中略）すると人々は独立し、自律的になれる。彼らは起業家になれるんだ。

Brian Chesky – Airbnb共同創業者

2. 社員の定着率が向上

せっかく高いお金をかけて採用し、教育しても、仕事ができるようになると会社を辞めてしまう、これは多くの社長が悩んでいる問題でしょう。給与や勤務時間などの条件面だけで集まった人たちは、他にもっと良い条件があるとそちらに飛びついてしまいます。

一方、理念を共有している社員は会社を離脱しにくくなります。彼らはこの会社こそが自分のいるべき場所、と考えているからです。

3. 自社にとって最高の顧客を引き寄せる

理念に引き寄せられるのは社員だけではありません。

理念をはっきりと定義し、共有している会社では、顧客も理念に共有するファンとなります。彼らは単にモノを買う人、売る人、という経済的な関係だけで繋がっているわけではないため、リピートしたり、人に紹介してくれたりします。
また、このような顧客は会社の味方となってくれるため、顧客に対応する社員のストレスも大幅に軽減されます。

4. 最高の意思決定基準

会社の理念は、社員にとって、社長にとっての最高の意思決定基準です。

何か判断に迷ったときは、理念に照らして判断することが出来ます。このような意思決定の軸が出来ることは社員にとってのみならず、社長にとっても大きな心の支えとなります。

5.他社との違いを生みだす

究極的な差別化戦略とは、理念による差別化です。商品だけの差別化は真似されやすく、他社との違いが生み出しにくくなります。

一方、独自の理念を提唱する会社は、他ではまねできない独自のブランド、独自のファン層が出来上がります。

私たちの唯一の競争優位は、文化と価値観である。コーヒーショップは誰でもオープンできるし、特別な技術、特許もない。私たちが持っているのは、会社の価値観による結びつきだけである。

-ハワード・シュルツ, スターバックスCEO

「理念共有の仕組みづくり」
の内容

そこで、今回の勉強会では、理念共有のための社内の仕組みづくりについて考えていきます。具体的には、

・理念とは何か?の定義。

・共有されやすい理念と、そうでない理念の違い。

・理念の共有度の測り方

・理念が共有されているとはどういう状態か?

・理念と現場をどうつなげるか?

・理念に共感する人を採用する仕組みとは?

・理念共有度が高い会社の事例

などをご紹介していきます。

解説者

清水直樹
一般財団法人日本アントレプレナー学会　代表理事
仕組み経営株式会社　取締役
大学卒業後、マイクロソフト日本法人に入社。その後、海外不動産の紹介会社を起業した後、モバイルコマース事業の創業メンバーとして参加。上場を目指すが経営メンバー同士の空中分解によって頓挫。海外の経営ノウハウをリサーチし続け、世界No.1のスモールビジネスの権威、マイケルE.ガーバーと出会い、日本におけるマスター・ライセンシーとなる。現在は、日本の中小企業がワールドクラスカンパニーになるための支援活動に力を注いでいる。

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テーマ：理念共有の仕組み

視聴方法：専用サイトでの視聴

ご提供内容：動画（1時間15分）＋ワークシート

価格：19,800円

お支払方法：クレジットカード、Paypal

対象者：業種不問、業歴不問、経営者またはそれに準ずる方